アパレル物流も激動の時代を迎えている

現代社会における技術や科学の進歩はすさまじく、その加速が早すぎることから、人間が付いていけない時代に突入していると言われています。
特に、その加速の流れに飲み込まれて激動の時代を生き抜き続けているのがアパレル物流などの物流業界です。

もともとは生産地と消費者のギャップを埋めるために始まった物流という考えだったのですが、ネット販売等が加速度的に増加したことから小分けを行ったり、梱包をし直す必要性が多発するようになって、物流にかかる負担も急速に上昇するようになりました。

今ではこのものを管理・保管・ラッピング・出荷することを一括して行う物流サービスを行う会社も増えてきており、物流に求められる事柄が増えつつあります。
これらの物流サービスは現代を生きていく上では必須となっているサービスなので、アパレル業界であったとしてもこの流れに乗るしかない状況となっています。

入荷をして検品などの作業を終えたら必要な期間まで保管を行います。
値段付けやタグ付けなどの加工や、必要ならプレス加工なども行い、出荷検品作業が終わると配送先ごとの梱包を行って出荷となります。
納品伝票と商品をセットにして輸送を行うという一連の流れではありますが、管理する量が多ければ多いほど小さな企業では対応できなくなってしまいますので、このような物流業界が成り立つようになっているのです。

客側からすれば見えない作業ではありますが、これらの作業をどれだけ早く行えるかで納期も大きく変わってくるものなので、期待は日に日に高まっているのです。
むしろ、納期がちょっとでも遅いと「頼んでいた商品がまだ来ない！」とお叱りの電話を受けるようになってしまいました。
便利になりすぎることで便利になる前の生活に戻れなくなる人も多いでしょう。

アメリカでもアパレル物流の流れは加速する

アパレル物流の流れを加速させているのは消費者です。
消費者から求められているハードルが上がれば上がるほど、あらゆるものが最新の技術となっていき、その流れに企業がのっかり加速がさらに進むようになります。
この流れは日本独自のものと思ってしまうかもしれませんが、実は海外でも同じような状況となっているのです。

実際に、この状況が日本よりも大きくなっているのがアメリカでしょう。
アメリカでは最大手の某ネット通販がアパレル小売企業で最大の売り上げを出すようになってしまったので、最大のアパレル小売企業となってしまいました。
つまり、アメリカではアパレル関連の商品をネット通販で買う人が非常に増えたという証なのです。

「某ネット通販の物流倉庫は、アメリカには2009年には30ヶ所しかなったが、2014年末には110カ所にまで増えた」という記載があり、わずか5年で4倍以上にまで物流倉庫の数が増大したと言われているのです。
この拡大速度は一般企業からすると考えられないものではないでしょうか。

このように、日本以外でもアパレル関連商品に物流が加速度的に進化しているのが実状となっており、日本もこの流れに沿って動くしかない状況となっています。
自社に倉庫や検品をする場所を持たずコストを少しでも減らそうという企業が増えてはいますが、
このようなネット通販事情を見るとますます物流企業は求められる時代となってくると言えそうです。

アパレル物流も人手でどうにかなる時代は終わった？

このようにネット通販サイトを利用してものを購入する人は拡大の一歩をたどり、コストカットのために倉庫やピッキングをする作業現場を持たない企業も増えました。
日本では人口減少や不景気によって商品が売れなくなるといった悲しい未来予想が絶えませんが、物流の分野では常に人手不足となっており、少しでも有能な人を求めている状況がとまらなくなっています。

しかし倉庫業務の効率化も一気に進化しているので、求められている優秀な人材が「手作業で倉庫業務を効率よくこなせる人」ではなく、「最新技術を駆使して自動化されたシステムをうまく使える人」に変わってきつつあると言われています。

昔は肉体労働を効率的に行える作業者を求めていたのですが、今では作業者よりも技術者を求めるようになってきたということです。
実際に、ロボットによる商品管理システムも多くの企業で導入されるようになっていますし、自走式のロボットを導入しているところでは作業も人ではなく機械で行われるようになっています。

商品を開発して発売する企業からすると、管理コストを削減するために物流企業を使うようになったのですが、物流企業内でもコストを削減するために、人件費を削ることができるのなら削るようになりつつあるのです。

アパレル物流などの物流業務は一説には人手でできる効率化はやりつくしており、限界が来つつあると言われています。
その進化の流れを加速させているのは私たち消費者ではありますが、物流企業で生きている人たちは業務効率化によって淘汰されないようにするためにも、
自らを進化させる必要があるでしょう。