BtoCとは？BtoBやDtoCなどの関連用語を一挙解説！ビジネス成功のポイントなど
「BtoCって言葉をよく聞くけど、実はイマイチ分かっていない……」という方も多いのではないでしょうか？
BtoC（ビートゥーシー）は、ビジネスパーソンとしては知っておきたい言葉です。
とくに経営者の方であれば、新規のビジネスを立ち上げる際に、知っておく必要があるでしょう。
そこで今回は、BtoCはもちろん、BtoBやDtoCなどの関連用語を一挙に解説します。
この記事を読めば、専門用語が分かるだけでなく、ビジネスを成功させる秘訣も分かります。
目次
BtoC（B2C）とは
BtoC（ビートゥーシー）とは、英語の「Business to Consumer」の略称で、「企業対消費者間取引」と訳されます。「B2C」と表記されることもあるので、一緒に覚えておきましょう。
BtoCは、企業が商品やサービスを一般消費者に販売するビジネスモデルであり、スーパーマーケット、コンビニ、百貨店、ドラッグストアなどがそれに当たります。
つまりBtoCは、個人にとって必要不可欠な存在であり、多くの企業にとってビジネスチャンスがある業態と言えるでしょう。
近年ではリアル店舗以外でも、Amazon、楽天、ZOZOTOWNなどをはじめ、EC（インターネット販売）の分野でも、BtoCは活性化していますよ。
経済産業省が発表した資料によると、BtoC-EC市場は概ね右肩上がりで成長しています。
BtoC以外のビジネスモデルには何がある？
それでは次に、BtoC以外のビジネスについて解説します。
BtoB（B2B）とは
BtoB（ビートゥービー）とは、英語の「Business to Business」の略称で、「企業間取引」と訳されます。
BtoCとの違いは、商品の販売先が個人ではなく企業であることです。
たとえば、「メーカー」や「卸」のほとんどは、BtoBに含まれます。メーカーであれば自社が生産した商品を卸（企業）に、卸であればメーカーから仕入れた商品を小売（企業）に、卸すのが基本です。
個人から見ると直接的な関係性はないものの、BtoBは縁の下の力持ちとして、日々私たちの生活を支えてくれています。
BtoC同様、BtoB-EC市場も右肩上がりで成長していますよ。
じつは令和3年（2021年）の日本国内のEC市場規模は、BtoCの約20.7兆円に対して、BtoBは約372.7兆円と、圧倒的な差があります。
これはBtoCよりも、BtoBのほうが商品やサービスの平均単価が高い傾向にあるためです。
BtoB-ECを始める方法としては、『NETSEA（ネッシー）』や『スーパーデリバリー』といったECモールへの出品や、Web受注システム『Bカート』による自社ECサイトの開設などが、候補に挙がるでしょう。
CtoC（C2C）とは
CtoC（シートゥーシー）とは、英語の「Consumer to Consumer」の略称で、「個人間取引」と訳されます。
以前から『ヤフオク』のように、個人で不要なモノを売買するプラットフォームは存在しました。
ただ近年はスマートフォンの普及により、『メルカリ』のようなアプリが人気を博し、CtoC市場の活性化につながっています。
そのほか、「シェアリングエコノミー（モノ、場所、技能などを売買・貸し借りするなどのビジネスモデル）」や「sDGS（持続可能な開発目標）」などに取り組む企業にとっても、CtoCは魅力的な市場と言えるでしょう。
現状CtoC-ECは、BtoC-ECと比べると約10分の1の市場規模ですが、伸び率を見ると今後拡大が期待できると言えます。
DtoC（D2C）とは
DtoC（ディートゥーシー）とは、英語の「Direct to Consumer」の略称で、メーカーが卸や小売を通さずに、直接消費者に販売するビジネスモデル。いわゆる「メーカー直販」や「中抜き」のことです。
とはいっても、店舗ありきのユニクロやGUなどの「SPA（製造小売業）」とは違い、ECサイトでの販売を指すことが多いのも特徴の一つ。
近年は、『Base（ベイス）』や『Shopify（ショッピファイ）』など、ECサイトを低コストで開設できるサービスの普及により、本来生産者であるメーカーが小売りに参入しやすくなったのです。
メーカーからしてみると、卸や小売に商品を卸すよりも、直接消費者に販売したほうが高い利益率を確保できます。
しかし、メーカーがディスカウント価格で販売してしまうと、卸や小売などの取引先ら反感を買うかもしれません。
そのため、BtoBとDtoCを両立させるメーカーであれば、自社のECサイトは定価で販売するといったように、価格設定などにルールを設ける必要があるでしょう。
複数のビジネスモデルに取り組むメリット
近年は、BtoCとBtoB、BtoBとDtoCといったように、一つの企業が複数のビジネスモデルに取り組むケースは珍しくありません。
実は企業が複数のビジネスモデルに取り組むには、以下2つのメリットがあります。
それぞれ解説します。
利益の拡大や生産コストの削減が見込める
複数のビジネスモデルに取り組むことで、利益の拡大や生産コストの削減が見込めます。
先述のとおり、メーカーであればBtoCを始めれば、より多くの利益を生み出すことが可能です。
そのほか小売業者（BtoC）であれば、卸（BtoB）を始めることで、一度にまとまった数を販売できます。
販売数が増えれば、以後生産数を拡大できるので、商品1点あたりの生産コストの削減に繋がりますよね。
EC市場は拡大している反面、より競争が激化しています。
生産コストを抑えることができれば、より強い競争力を持ってビジネスを展開できるでしょう。
不良在庫を抱えるリスクを低減できる
物販であれば、少なからず「在庫リスク」が付きまといますよね。
複数のビジネスモデルに取り組めば、販売力が増すため、不良在庫（売れる見込みがなく経済的損失になり得る在庫）を抱えるリスクが減ります。
不良在庫を抱えないということは、経営の安定につながるため、積極的に新商品の企画・開発に注力できるでしょう。
複数のビジネスモデルに取り組むコツ
複数のビジネスモデルに取り組むコツは、「在庫の一元管理」です。
企業によっては、複数のビジネスモデルに取り組んでいても、それぞれ業態が異なることから、わざわざ在庫を分けて管理している場合もあります。
それは、業態ごとに「管理方法」や「保管場所」が異なることが多いためです。
ただそれでは、他の店舗には在庫があるのに、いずれかの店舗では在庫が無いといった状態になるおそれがあり、機会損失が発生してしまいます。仮に他の店舗から在庫を移すにしても、お客様に商品を届けるまでに時間がかかったり、横持ち運賃による無駄なコストが発生したりします。
在庫を一元管理させると、管理方法や保管場所をまとめることが可能。
その結果、先ほど述べたようなリスクを抱えずに済むのです。
在庫の一元管理ならトミーズコーポレーション
在庫の一元管理なら、物流実績25年以上の弊社トミーズコーポレーションがおすすめです。
BtoC、BtoBといった業態問わず、物流のアウトソーシングが可能で、在庫の一元管理も得意としています。
とくに近年では、ECに特化したクラウドWMS（倉庫管理システム）である「BEELOGi（ビーロジ）」の導入により、高い在庫精度を実現しています。
まとめ
今回は、BtoC、BtoB、CtoC、DtoCなどの用語を解説しました。
また、複数のビジネスモデルに取り組むメリットやコツも紹介したので、参考になったのではないでしょうか。
自社の物流をアウトソーシングするときはもちろん、在庫の一元管理を実現させたい企業様は、ぜひお気軽に弊社トミーズコーポレーションまでお問い合わせください。
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